• フリーランス、エンジニアの求人案件TOP
  • フリーエンジニアなびとは
  • ご利用ガイド
  • ジョブプランナー紹介
  • アプリ塾
  • お問い合わせ
  • 新規会員登録

フリーランスエンジニア・フリーエンジニアになる方法、スキルアップ・キャリア形成、確定申告の方法など、お役に立つ情報をお届けします。

フリーランスエンジニアお役立ちブログ
  • メルマガ登録はこちら
  • 無料会員登録はこちら

猫の手も借りたい…。フリーランスが人を雇う前に確認しておきたいポイント

フリーランスでも、人を雇うことができます

事業が拡大するにつれて、会社と同様、フリーランスも人を雇う必要が出てきます。立て続けに大きな案件を受注したり、一人では猫の手も借りたいほど忙しくなってくると「誰か雇いたい…。」と、脳裏によぎります。人を雇うといっても、雇用形態もそれぞれで、会社で正社員を雇うよりも責任が重く生じるわけではありません。

とはいえ、人を雇うにあたっては、正式な手続きと待遇を準備する必要があります。今回はフリーランスが人を雇うにあたって、考える必要がある「雇用形態」、「提出書類・手続き」、「採用方法」について紹介していきたいと思います。

フリーランスが人を雇う場合の「雇用形態」

採用するにあたって、まずどのような関係で人を雇うかどうかを考えます。フリーランスであっても、正社員や契約社員を雇うのは可能です。正社員は契約期間とは関係なしに、余程のことがない限りは解雇することはできず、契約社員は契約期間ごとの採用ですが、更新するケースが多いです。したがって、フリーランスのようにあくまで一人での仕事をベースにした働き方にはやや不向きかもしれません。

一般的にはパートやアルバイトを雇うことが多いです。法律的には、正社員よりも縛りが緩く、簡単な作業や短期で仕事をお願いする場合は適切でしょう。中にはアルバイトでは、業務内容や待遇に不満があり、社員よりもパフォーマンスが悪いことも見込まれます。

業務委託はまず一般的です。フリーランスの中には、自身が会社の業務委託として働いているケースもあるでしょう。例えば、「フリーラエンジニアなび」ではフリーエンジニアの業務委託案件が数多く紹介されています。
委託で交わされた関係はあくまで、社外の人であるため労働基準法や事務手続きは特に不要となります。

雇用する場合に必要となってくる「提出書類・手続き」

個人でフリーランスを営む場合は、個人事業の開廃業等届出書を提出し、年末の確定申告に苦しむ、2点が主な事務処理でした。

人を雇う場合には、まず手続きとして税務署へ「給与支払事務所等の解説・移転・廃止届出書」を提出します。この書類はアルバイトやパートであっても「給料を支払う場合」には提出が義務づけられています。提出期限は、雇ってから1ヶ月以内となっており、税務署へ直接持参でも、郵送でも可能です。基本的には、事務所開設者、開設・移転・廃止年月日、給与支払を開始する年月日、届出の内容及び理由、従業員数の5つを入力するだけです。

そして、雇用するフリーランス、雇用される側のお互いが気持ち良く働けるように労働契約を結ぶようにしましょう。具体的には契約期間、業務内容、退職や手当に関する項目があります。

労働保険、社会保険も必要に応じて加入する必要が出てきます。いずれも雇用される側を守るためのものであり、アルバイトであっても加入する場合があります。

フリーランスが人を雇うための採用方法

いざ、人を募集しようと思ってもすぐに人が集まるというわけではありません。フリーランスが人を雇う場合には、「タウンワーク」や「an(アン)」のようなバイト求人サイトや、正社員を雇う場合はリクルートサイトなどインターネットを利用することが一般的です。

多くのケースでは、フリーランスの周りで信頼関係がすでに成り立っている人や家族を雇うようなことが多いです。

猫の手が借りたくなった時のオススメ

人を雇うにあたっての紹介をしてきましたが、フリーランスが人を雇う前に考えられる方法にクラウドソーシングがあります。現在は、スポットでプロフェッショナルを安価で仕事依頼できるサービスが多くあります。人を雇う前に、現状の問題が人を雇うことによって解決されるべき問題なのかどうかを置いて考えるようにしましょう。

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする